著者:丹羽 大規(コンバージェンス株式会社/『初見力』著者)
社内キャリア開発とは、社員一人ひとりが自社の中で自分のキャリアを主体的に考え、必要なスキルや経験を計画的に積むことを支援する取り組みです。人事部が一方的に配置を決めるのではなく、本人の意向と組織のニーズをすり合わせながらキャリアを形成していく点が特徴です。
人材の流動化が進む中で、自社でのキャリアが不透明だと感じる社員は、社外に機会を求めやすくなります。逆に、社内でのキャリアの選択肢や進む道が具体的に見えることは、エンゲージメントの向上にもつながります。こうした背景から、社内キャリア開発の支援に取り組む企業が増えています。
多くの現場では、上司自身が部下とキャリアの話をする経験や知識を持たず、人事評価の面談と区別がつかないまま形式的に終わってしまうという問題があります。キャリアの話をすること自体が、上司にとって慣れない行為である点も課題です。
CVGの研修では、貴社の人事制度やキャリアパスの現状をヒアリングした上で、上司が部下のキャリアを対話するための具体的な進め方を演習を通じて身につけます。一般的なキャリア理論を伝えるだけではなく、貴社のキャリアパスに即した内容で設計する点が特徴です。
近年、「キャリア自律」や「キャリアオーナーシップ」という言葉が注目されています。これは、キャリアの主導権を会社ではなく社員自身が持ち、自分の意思でキャリアを選び取っていくという考え方です。従来の日本企業では、キャリアの決定権の多くを人事部や上司が握っており、社員はその配置転換を受け入れる立場にありました。しかし、働き方の多様化や人材の流動化が進む中で、社員自身がキャリアについて主体的に考える機会を持てるかどうかが、エンゲージメントや定着率に大きく影響するようになっています。
とはいえ、キャリアの主導権を社員に委ねることは、会社が社員のキャリアに無関心になることを意味しません。むしろ、社員が主体的に考えたキャリアの方向性と、組織のニーズをどうすり合わせるかという、対話の設計がこれまで以上に重要になります。
キャリア開発を支援する上で、最も重要な役割を担うのは人事部ではなく、日々部下と接する上司です。しかし、多くの上司は、自分自身がキャリアについて誰かと対話した経験が少なく、部下とどう話せばよいのか分からないという悩みを抱えています。人事評価の面談とキャリアの対話は本来目的が異なりますが、区別がつかないまま形式的な面談で終わってしまうケースも少なくありません。
CVGの研修では、評価面談とキャリア面談の違いを明確にした上で、部下の意向を引き出す問いかけの型や、組織のニーズとすり合わせる際の伝え方を、具体的な演習を通じて身につけます。
この研修は、部下のキャリア支援を担う管理職層を主な対象としつつ、人事部門向けにキャリア開発の制度設計を扱う内容にも対応しています。半日程度の集合研修を基本に、貴社の人事制度やキャリアパスの整備状況に応じて、扱う内容を調整します。
キャリア開発支援に取り組んだものの効果が実感できない企業には、いくつか共通した傾向があります。ひとつは、キャリア面談の場を設けただけで満足してしまい、そこで出た社員の意向がその後の配置や育成にどう反映されるのかが不透明なまま終わってしまうことです。社員側からすると、話を聞いてもらっただけで何も変わらないという経験が続くと、次第に本音を話さなくなってしまいます。
もうひとつの失敗パターンは、上司向けの研修だけを実施し、人事制度や評価制度との連動を検討しないまま進めてしまうことです。上司がどれだけ対話のスキルを身につけても、その内容を活かせる人事制度が整っていなければ、キャリア開発の取り組みは形骸化してしまいます。
社内キャリア開発研修は、上司部下コミュニケーションやフィードバックに関する研修と組み合わせることで、より効果を発揮します。キャリアの対話は、日々のコミュニケーションの延長線上にあるものであり、普段から信頼関係が築けていなければ、年に一度の面談だけで本音を引き出すことは困難です。貴社の組織課題に応じて、複数のテーマを組み合わせたプログラムもご提案可能です。
研修を導入した企業からは、「上司がキャリアの話をすることに慣れてきた」という声を多くいただきます。最初は評価面談との違いに戸惑っていた上司も、対話の型を身につけることで、部下の意向を引き出しながら組織のニーズとすり合わせる会話ができるようになったという変化が見られます。
また、社員側からは「自分のキャリアについて話す機会があること自体が、会社への信頼につながった」という声もいただいています。キャリアの選択肢が見えないまま働き続けることへの不安は、エンゲージメントの低下や離職につながりやすい要因のひとつです。定期的にキャリアについて対話する機会があることは、社員の安心感にも寄与しています。
社内キャリア開発研修の導入を検討する際は、まず自社の人事制度やキャリアパスがどの程度整備されているかを確認することをおすすめします。制度が整っていない段階でも、上司の対話スキルを先行して育成することは可能ですが、最終的には制度と対話の両輪で進めることが望ましい形です。CVGでは、貴社の現状に合わせて、どこから着手すべきかも含めてご相談に応じています。
キャリア開発支援の効果は、離職率の変化だけで判断すると見えにくい部分があります。CVGでは、キャリア面談の実施率や、面談後の社員のエンゲージメントサーベイの変化に加えて、面談で出た意向がその後の異動や育成計画にどの程度反映されたかという運用面の指標も合わせて確認することをおすすめしています。対話の場を設けるだけでなく、その内容が実際の人事施策に活かされているかどうかが、社員の信頼を左右する重要な要素です。
制度の整備状況にかかわらず、まずは無料相談にて貴社の現状をお聞かせください。
貴社の人事制度や組織の状況に合わせて、着手すべき順番から一緒にご検討します。
社員一人ひとりが自社でのキャリアを前向きに描けるよう、対話の仕組みづくりからご支援します。
まずは無料相談で、貴社が抱える課題をお聞かせください。
Q. 上司がキャリアの相談に乗るのが不慣れです。どのようなサポートが可能ですか?
A. 対話の進め方や問いかけの仕方を具体的な型として提供します。
Q. 人事制度の見直しから一緒に相談することはできますか?
A. 可能です。貴社の人事制度やキャリアパスの整備状況に合わせてご提案します。
Q. 若手層とミドル層で内容を分けることはできますか?
A. はい。キャリアの段階に応じて内容を変える構成も可能です。
社内キャリア開発を支援するには、制度だけでなく、上司がキャリアの対話を自然に行えるようになることが欠かせません。
貴社の人事制度に合わせた社内キャリア開発研修は、無料相談でご案内します。
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この記事のテーマについて、研修としての詳しい内容は「社内キャリア開発研修」のページをご覧ください。
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