著者:丹羽 大規(コンバージェンス株式会社/『初見力』著者)
社内キャリア開発研修を比較する際は、一般的なキャリア理論の解説だけで終わっていないか、貴社の人事制度やキャリアパスに即した内容になっているかを確認することが重要です。
CVGでは、貴社の人事制度や実際のキャリアパスをヒアリングした上で、一般論ではなく貴社の実際の選択肢に即した内容で研修を設計します。上司が自信を持って対話できるようになることを目指します。
導入企業では、定期的なキャリア面談を人事評価とは別に設け、上司と部下が中長期的なキャリアを対話する機会を定期化するという取り組みが増えています。
効果測定では、面談の実施率だけでなく、社員のエンゲージメントや社内の異動希望の変化といった定量・定性両面の変化を重視しています。
単発の研修だけでなく、管理職層のキャリア対話力を継続的に高める中長期のプログラムとして提供することも可能です。
社内キャリア開発研修と聞くと、一般的なキャリア理論やキャリアデザインの考え方を教える研修を思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし、こうした一般論を学んだだけでは、実際に部下とキャリアについて対話する場面で活かすことは難しいのが実情です。CVGの研修では、一般論の解説よりも、貴社の人事制度や実際のキャリアパスに即した内容で設計することを重視しています。同じ「キャリア開発」という言葉でも、企業によって用意されているキャリアの選択肢は大きく異なるため、貴社の実情に合わせた内容でなければ、上司は自信を持って部下と対話することができません。
具体的には、事前のヒアリングを通じて貴社の人事制度や実際の異動・昇進の実例を把握した上で、上司が部下からのキャリア相談にどう答えればよいかを、具体的なケースを使って演習していきます。抽象的な理論ではなく、実際に自社で起こりうる場面を題材にすることで、研修後すぐに実践できる内容を目指しています。
複数の社内キャリア開発研修を比較する際は、一般的なキャリア理論の解説にとどまらず、貴社の人事制度やキャリアパスに即した内容にカスタマイズされているかを確認することをおすすめします。抽象的な理論だけを学んだ上司は、いざ部下から具体的な相談を受けたときに、自社にどのような選択肢があるのかを答えられず、対話が形式的なものに終わってしまいがちです。
また、研修が単発で完結するのか、それとも管理職層のキャリア対話力を継続的に高める仕組みがあるのかも、比較の重要な軸です。キャリアの対話は一度の面談で完結するものではなく、継続的な関係性の中で深まっていくものだからです。
この研修は、部下のキャリア支援を担う管理職層を主な対象としつつ、人事部門向けにキャリア開発の制度設計を扱う内容にも対応しています。半日程度の集合研修を基本に、貴社の人事制度やキャリアパスの整備状況に応じて、扱う内容を調整します。
社内キャリア開発支援に取り組んだものの効果が実感できない企業には、いくつか共通した傾向があります。ひとつは、キャリア面談の場を設けただけで満足してしまい、そこで出た社員の意向がその後の配置や育成にどう反映されるのかが不透明なまま終わってしまうことです。社員側からすると、話を聞いてもらっただけで何も変わらないという経験が続くと、次第に本音を話さなくなってしまいます。
もうひとつの失敗パターンは、上司向けの研修だけを実施し、人事制度や評価制度との連動を検討しないまま進めてしまうことです。上司がどれだけ対話のスキルを身につけても、その内容を活かせる人事制度が整っていなければ、キャリア開発の取り組みは形骸化してしまいます。CVGでは、研修の設計段階から、人事部の施策との連動も含めてご相談いただけます。
社内キャリア開発研修は、上司部下コミュニケーションやフィードバックに関する研修と組み合わせることで、より効果を発揮します。キャリアの対話は、日々のコミュニケーションの延長線上にあるものであり、普段から信頼関係が築けていなければ、年に一度の面談だけで本音を引き出すことは困難です。貴社の組織課題に応じて、複数のテーマを組み合わせたプログラムもご提案可能です。
研修を導入した企業からは、「上司がキャリアの話をすることに慣れてきた」という声を多くいただきます。最初は評価面談との違いに戸惑っていた上司も、対話の型を身につけることで、部下の意向を引き出しながら組織のニーズとすり合わせる会話ができるようになったという変化が見られます。
また、社員側からは「自分のキャリアについて話す機会があること自体が、会社への信頼につながった」という声もいただいています。キャリアの選択肢が見えないまま働き続けることへの不安は、エンゲージメントの低下や離職につながりやすい要因のひとつです。定期的にキャリアについて対話する機会があることは、社員の安心感にも寄与しています。
社内キャリア開発研修の導入を検討する際は、まず自社の人事制度やキャリアパスがどの程度整備されているかを確認することをおすすめします。制度が整っていない段階でも、上司の対話スキルを先行して育成することは可能ですが、最終的には制度と対話の両輪で進めることが望ましい形です。CVGでは、貴社の現状に合わせて、どこから着手すべきかも含めてご相談に応じています。
社内キャリア開発研修の効果は、面談の実施率だけで判断すると見えにくい部分があります。CVGでは、面談の実施率に加えて、面談後の社員のエンゲージメントサーベイの変化や、面談で出た意向がその後の異動や育成計画にどの程度反映されたかという運用面の指標も合わせて確認することをおすすめしています。対話の場を設けるだけでなく、その内容が実際の人事施策に活かされているかどうかが、社員の信頼を左右する重要な要素です。
制度の整備状況にかかわらず、まずは無料相談にて貴社の現状をお聞かせください。貴社の人事制度や組織の状況に合わせて、着手すべき順番から一緒にご検討します。
社員一人ひとりが自社でのキャリアを前向きに描けるよう、対話の仕組みづくりからご支援します。
お気軽にお問い合わせください。
Q. 人事制度の見直しはすでに進めています。それでも研修は受けられますか?
A. はい。既存の人事制度を前提として、上司の対話力の向上から着手することも可能です。
Q. 人事部と連携した内容にすることはできますか?
A. 可能です。人事部のキャリア支援施策と連動した内容で設計します。
Q. 管理職のみを対象に実施することは可能ですか?
A. はい。管理職層のみを対象にした構成も可能です。
社内キャリア開発研修を比較する際は、一般論だけでなく、貴社の人事制度やキャリアパスに即した内容になっているかを確認することをおすすめします。
貴社の人事制度に合わせた社内キャリア開発研修は、無料相談でご案内します。
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